県内で営業するフィットネス各社がエステマシンの設置で美容に関心がある客層の開拓を進めるほか、元カープ選手による指導やＡＩ活用のトレーニングメニューなどで付加価値を出し、差別化を図っている。ライフスタイルの多様化などを背景に、従来の総合型よりも店舗面積が小さく出店しやすい２４時間型が広がる。格闘技など特定のエクササイズに特化したブティック型も増加傾向にある。

アミューズメント施設運営のプローバグループ（安佐南区）は２０１９年から展開するフィットネスジム「Ｖａｃｅ１」でコラーゲンマシン(参照：写真)を置くエステ併設店を展開。同社は「健康や体作りと同時に美しくありたいと考える４０〜５０代女性に特に好評。今後、電気刺激で表情筋を鍛える県内初導入のテラボーラーほか、マシンピラティスも計画している」と話す。パーソナルトレーニングジムのライザップ（東京）は「コンビニジム」と銘打つ２４時間無人運営ジム「チョコザップ」の出店を加速。２月２１日開業の南竹屋店を含め、県内６４店を直営する。セルフのエステ機器を充実させ、昨年９月末から歯のホワイトニング、ネイルなども加えている。ワークスペースやドリンクバー、マッサージチェアも設け、テレワークや外回り中の休憩にも使ってもらう。同社は「日本のフィットネス人口は３％台と先進国の中でも低く、美容やリフレッシュをフックに運動をより身近なものにしたい」とする。

トレーニング内容で差別化を図る例もある。２４時間営業個室ジムのハコジム（南区）は自社開発のスマートミラー(参照：写真)でバーチャルのパーソナルトレーニングを提供。スマホで質問に答えるとＡＩが最適な運動メニューを組み立て、鏡の中に映し出されるトレーナーが指導する。３０店中２０数カ所に導入済みで、メニューを順次充実させている。プローバグループは昨年８月、豪州発のボクシングスタイルのフィットネスジム「ユーボックス」を都内３カ所に同時出店。世界９０店以上を展開する英国企業と国内独占契約を結び、１０ 年でＦＣ含め１４５店超を計画する。元カープ選手の今村猛氏が社長を務めるＫＰＢ（中区）は１月、自ら指導するパーソナルトレーニングジム「Ｒ－ＧＹＭ」を中区舟入町に開業。選手時代に培った体調維持管理手法について食事や睡眠、生活習慣を交えて指導する。今後トレーナーを増員し、スポーツ選手のセカンドキャリアの受け皿を目指す。フィットネス需要はコロナによる落ち込みから回復傾向にある。経産省によると、２３年の業界売上高は前年比５.１％増の２８１９億円だった。店舗数は１０年前の１０４３から１４９７に拡大。ＦＣ加盟などで異業種からの参入が押し上げている。保育園運営などのアイグランホールディングス（西区）はエニタイムフィットネスのＦＣ加盟店を全国に約３０店展開するほか、飲食業のフクダ・グローバル（東区）は昨年６月に「ライフフィット」をＪＲ広島駅近くに開店。月額２９８０円と割安で、１回５００円の都度利用もできる特徴を打ち出す。競争が激しくなる中、特色あるサービスの提供が顧客をつかむ鍵となりそうだ。