全固体電池を用いた「系統用大容量高性能蓄電池システム」を開発

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太陽光発電・蓄電システム開発のQD Power(中区本通7-29、寺田典広社長)と電子制御機器など製造のサンエス(福山市、佐藤卓己社長)、蓄電池事業などのソリッドバッテリー(東京、鈴木修一代表取締役)は、自動車メーカーなどが実用化を目指す全固体電池を用いた「系統用大容量高性能蓄電池システム」を開発した。7月から廿日市市大野2-11-43で組み立て工場を操業し、8月に販売を始める。

7月から廿日市市大野2-11-43で組み立て工場を操業

CO2排出量の削減へ電気自動車やハイブリッドをはじめ、さまざまな分野で蓄電池の高性能化が求められている。一般的なリチウムイオン電池に使われる液体状の電解質は温度変化に弱く、発火の可能性がある、過充電などで液漏れが発生するといったデメリットを抱える。全固体電池ではそれを解消するために文字通り電解質を全て固体にする。3社が開発した蓄電池システムは従来に比べ、極めて低い内部抵抗によって充放電エネルギーロスを大幅に削減するほか、引火性液体を含まずに発熱がほとんど無いことから安全性が高いという。放電深度100%の充放電を繰り返すことができ、満充電容量減少率は20年間で20%以内と低く、年2回のメンテナンスで20年間にわたり初期の定格容量に対して90%以上の性能を保証。マイナス40℃の環境下でも充放電できるため、寒冷地利用も可能。現在、最もシェアの高い製品と比較して1㍋㍗時当たりの年間CO2排出量を30%以上削減できると試算する。QD Powerが製造販売、サンエスが製造サポート、ソリッドバッテリーが蓄電池システム開発を担う。新工場は、広島ガスが大和製罐から取得した土地建物の一部を借りて稼働する。産業雇用の促進に力を入れる広島県が紹介した。約300平方㍍を組み立てや充放電、検査の工程に充てる。オーダーメードで、一つ当たり1600㌂のセル(バッテリーの構成単位)を複数組み合わせて10㌳コンテナ規模にした場合、1㍋㍗時の能力がある。セルは中国の協力工場で生産する。年間10万台の出荷を計画。今後は大野工場の拡張に加え、国内数カ所に同様の工場を設ける方針だ。地元企業とオープンイノベーションを図り、交通機関、回生エネルギー、マイクログリッド(小規模電力網)、データセンター、医療など用途別の開発を目指す。

担当記者:吉田

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